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「防衛施設学会年次フォーラム2014」に安井・水川が登壇しました。

1月17日の当コーナーでお伝えしました「防衛施設学会年次フォーラム2014」が、2月5日(水)、東京・市ヶ谷で開催され、当社の常務執行役員マネジメントビジネス部門総括IPD本部担当の水川尚彦が登壇しました。

 

午前中最初のセッション「新技術等」の紹介として『BIMによる建築生産プロセスへの影響に関する考察』の演題で発表。午後のセッションでは、「防災・減災」「衝突・爆発」「施設防護」など防衛施設の専門的な内容が用意されていましたが、ここではそうした専門分野の知見よりも、「IPD」「BIM」といった現在建築の生産プロセスにおける新しい潮流について、概略、将来展望(発注者支援)などを知っていただく、貴重な情報共有の場となりました。

 

水川の発表では、まず当社・安井建築設計事務所のBIM導入から活用の経緯を説明しました。

第一段階<設計業務への導入>=図面の不整合解消や顧客とのコミュニケーション向上、BIMの社内教育の重要性とテンプレートの活用

第二段階<発注者とのコミュニケーション>=早期の各種シミュレーションで「見える化」して発注者の決定判断の早期化(フロントローディング)、プロセスの同時・平行型に。

第三段階<ファシリティ・マネジメントへの展開>=BIMデータが保持する属性データで施設の維持・管理に役立てる。

以上の流れを踏まえ、第四段階として、昨今重要な視点と考える<発注者の新たな試み>の考察を説明しました。

プロジェクトを効率よく(同時並行)進めるためには、発注者が直接多様な職能とコミュニケーションを図ること「CDC/Client Direct Communication」が重要ではないか、そのためのツールとしてBIMを活かす。一方で発注者のニーズも多様化する今、多数の職能が関わるプロジェクトを円滑に進めるには専門的な能力を持ったマネジメント機能が不可欠であることを伝えています。

 

当社としても、そうした発注者を支援するマネジメント業務に近年注力し、スピーディーかつ正確な情報共有が可能になるようBIMの幅広い活用を図っています。

ただし、課題としてもBIMソフトの互換性やデータの一貫性(管理のルール)などがあり、解決のためのガイドラインやLOD(Level of Development)づくりも関係機関で多くの努力がなされているのも現状です。

発注者の気持ちになれば、経済合理性や技術合理性を納得した上で発注したい:「納得する調達」を求めるものであろうと。そうした支援の可能性:情報共有ツールとなるBIMが、広く建築生産プロセスの多様性に貢献することを目的に、当社はこれからも実務、研究を重ねていきます。

 

(安井建築設計事務所 広報部)

 

※写真撮影等、防衛施設学会事務局の許可をとって掲載しています。

カテゴリー: 技術発信/TODAY

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