2025年度から省エネ基準適合が義務化され、この春からBIM図面審査が本格導入されます。さらに2029年春には、BIMデータ審査も予定されています。これは単なる審査方法の変更ではなく、データを基盤とした制度への転換であり、建築生産プロセスそのものを変える可能性を秘めています。

ArchiFutureWebのコラムでは、こうした制度改正の背景と実務への影響を整理しつつ、設計と省エネ計算を一体化する「BIM-省エネ計算プログラム」の開発経緯や特長、実務にもたらす効果、さらに「設計プロセスの再定義」といった今後の展望についてご紹介しています。