建築から学ぶこと

あらためて戦後の日本外交の軌跡を調べてみると、建築にかかわる変化とシンクロしてきたことが分かる。GATT加盟(1955)と国連加盟(1956)は、建築士法制定(1950で、建築士事務所登録義務付けが1955)と同時期である。日本建築家協会(旧)のUIA(国際建築家連合)加盟も同年だから、「55年体制」の年は建築界でも節目の年であったことになる。その後しばらく外交が日米関係を主軸として動いていた時期は、建築分野がアメリカに学びながら技術と組織的運営を固めていった歳月と言えよう。

国際的なフレームづくりも重なるところが多い。外交の眼差しのひとつには、日韓と日中の国交回復・沖縄返還・ベトナム和平のあと、福田内閣の「東南アジア外交三原則」(1977の福田ドクトリン)に象徴される東南アジアとの関係づくりがある。もうひとつの眼差しに、大平内閣が提唱した「環太平洋連帯構想」(1979)に始まる、「太平洋経済協力会議」(PECC、1982)からAPEC(1989)創設につながる、太平洋をめぐる連携がある。

APEC誕生は日米構造協議の季節(1989-90)の中にあった。順に追うなら、このころ日本建築家協会はアジア建築家協議会(ARCASIA。1967設立、日本は1992年加盟)とのつながりが生まれた。さらにGATTがWTOに改組された年(1995)と、APEC首脳会議が技術者の相互認定制度の検討を決議した同年(1995)が続く。日本建築士会連合会が主管してきた「日・韓・中建築士協議会」(1997スタート)による東アジア圏のフレームづくりは、資格のモビリティ・資格を満たす与件(継続的な学習など)を明らかにしようとする国際的な空気から動き出した。そうした議論や取りまとめは改正建築士法(2006改正)にも反映されたと言えるのではないか。

一方で、「京都議定書」締結(1997)から「愛・地球博」(2005)開催への流れのなかで、「環境」をめぐるテーマは国内も外交面でも不可欠なものになっていった。「UIA2011東京大会」では同年の震災を受けて「災害」を大会の前面に掲げたように、日本からの積極的な情報発信と外交行動はますます求められるようになっている。